iDeCoだけで税金を考えるだけでは無理があった
前回、60歳になってiDeCoの金額を引き出す場合の税金について調べてみました。公的年金控除や退職金所得控除を使う事ができるけれど、その控除を既に使ってしまっているかどうかは人それぞれで、引き出す時に税的に優遇があるとは一概にはいいづらいという事がわかりました。
では、控除から溢れた場合にどのくらいの税金がかかるかも調べてみます。
ネットで調べてみると、案外すんなりとはいかず思ったようにはいかなかったです。
このサイトを使うと、数字も出せるし税金の求め方の内訳も分かって、理解できてきました。
自分の理解では、税金（所得税）の決まり方はざっくりと
（色々な収入）ー（人それぞれの所得控除）＝課税所得
課税所得✕課税所得に応じた税率-税率に応じた控除＝税金
収入が少なければ、課税所得は当然少なくなりますが、収入が多くても、所得控除が多ければ、課税所得が下がります。課税所得がどうしたら下がるかは全く人それぞれです。
課税所得に応じた税率も、課税所得～195万が５％なのに対して、それより上が10％になります。
例えば、課税所得が195万の場合は9.75万で196万の場合は19.6万になるという急に税金が変わる境目があるように思えますが、税率が10％になると税率に応じた控除が発生するので、実際にはそうなりません。
さらに住民税の式はまた違う税率で、ほぼ10％と理解してます。わかりやすいです。
ただ、住民税がかからない収入というのもあって…
という感じで、税金は〇％…ただこういう時は…が延々と続く事が多く、
iDeCoに限らず、退職金と年金比率の最適化のための調査とかは、無駄にコスパの低い作業のような気もしてきました。
