財政検証結果の解釈への誤解

エコノミストの記事

先週の週刊エコノミストで「年金の大誤解」という特集だったので読んでみました。年金（財政検証結果）に対して４つの誤解があるという構成でそれぞれを解説しており分かりやすいものでした。

 一番気になったのは誤解１の

年金は２割減る　２割減は所得代替率物価調整後でも増額

と言うもので、一気に書かれるとピンときませんが、

「年金は２割減るというのは誤解、２割減るのは所得代替率であって、実質的には年金額は物価調整後でも増額」と言う内容でした。

 はい、確かにそれに近い誤解をしてました。

 自分の理解は「今の10万円」と「20年後の10万円」は同じ価値じゃないので（価値が下がる）年金額が多少名目で増えても、実質的には（２割減で）苦しいのじゃないか？と言うものでした。

紙面上で書かれていたのは財政検証資料の年金額の伸びはインフレ的なものでなくて、物価調整後の金額となっていました。

「名目年金額が一定で、２割インフレになるので物価調整後は２割目減りする」と言うわけではない。「現役の所得が大きく増えて、年金額が少ししか増えないので、現役世代の所得の退対比である所得代替率が悪化するだけのことなのである」

 とズバリ書いてあります。

自分が誤解した原因は、（今後の）現役世代の賃金の伸びはインフレによる名目的なもの＝実質賃金の伸びは少ない）という思い込みだったのですが、そうじゃなくて将来の日本人の現役世代賃金は今よりも多いという事になります。

本当でしょうか？（まだ半信半疑です）

週刊エコノミスト 2019年10月15日号 [雑誌]

となると疑うのは計算結果を導き出すシナリオと言う事になりますが、

こうなると疑ったらキリがない感じでどうしたら迷ってきますが、ちゃんとそういう人向けの答えも用意されていました。

老後資金を考える際に最も重要な事は年金の減額を心配しておびえていることではなく、「波平氏よりは元気な間は働く」と言う事でなのである。

（どうして波平が出てくるかは割愛しますが）心配ならばもっと働いて備えろ。そりゃそうですけどね。ならそもそも解説いらないんじゃない？と言う事にもなりますけど…。