退職後の翌年のお金（税金・社会保険料）の話、確かにインパクトはありましたが、今となっては（２年過ぎて）だいぶ忘れてはいます。
そんな事を思い出させてくれるトウシル記事を見て、
過ぎてしまえばさほどの思い出ではなかったかなという感想を抱きつつ、ランキングを見るとそこそこ関心を集めているようなので、そんな退職後の税金・社会保険料のインパクトを振り返ってみました。
インパクトで言えば健康保険料
個人の感想ですが、インパクトの順で言えば
健康保険料＞住民税＞＞国民年金保険料＞退職金の税金
となります。
退職１年目の健康保険料は国保の保険料を比較のうえ「任意継続」を選びましたが、それでもかなりインパクトのある侮れない額です。
ただ支払い額は「標準報酬月額」からだいたい予想できます。「健康保険料 標準報酬月額」でネットで検索すると「標準報酬月額」別の「健康保険料」の資料がアップされていたりします。こういうぼんやり言い方になるのは、自分の会社の健康保険組合の資料が見つかる訳でなく、ネットで見つかる（とある）健康保険組合の情報を参考にする程度です。自分の場合はだいたいあってました。
次に住民税ですが、住民税は前年の給料で決まるという話は知っていたので（有名のはず）インパクトと言う意味では順位を下げました。
順民税は（よほど前々年と給料に差がなければ）前年に払った額から想像がつきます。前年の住民税（年額）は覚えておいた方がいいですね。
国民年金保険料は毎年ちょっと変わりますが令和3年度は月16,610円。これはずっと払う事になるので退職翌年だけインパクトのある数字ではありません。
https://www.nenkin.go.jp/service/kokunen/hokenryo/20150313-02.html
退職金の税金は
退職金の税金は普通は（退職割増金をもらわなければ）退職金の控除枠に収まるから税金の心配はいらない気がします。退職してしばらく無職なら所得控除も多いですし確定申告すれば還付される事が多いでしょう。
想定外の出費ではなく必要資金
FIREに必要な資金は生活費の25年分と言いますが、この退職直後の健康保険料と住民税は、その25年分とは別に必要資金枠として形状しておいた方がいいくらいです。
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