運用しながらの早期リタイア生活と言っても、ほったらかし投資のスタンスで、毎日とか毎週とかのスパンで何かしているわけではありません。そのせいで後手に回る事も多いのですが、そんなズボラな運用生活でも、イデコ節税はちゃんとしなければ（先手を打ちたい）と思っています。
ここで言う先手を打つとは、iDeCoへの拠出金分などの「所得控除」をちゃんと使い切る事です。毎年の事なんですが、年に一度の事なので記憶が曖昧になります。適当な想定を作って、整理復習してみます。
想定を考える
適当に配当や売却益を想定して還付金発生の流れをおさらいします。
（例）年間配当収入100万円 株や投信の年間譲渡益 100万円
所得控除分が、基礎控除・iDeCo拠出・国民年金支払いなどで150万円ある想定。
特定口座だと、所得税は15％源泉徴収されてますが、確定申告する事で税金は再計算されます。その再計算をしてみます。
配当収入を総合所得として申告すると所得控除が適用（差し引く）されて、配当への課税所得は０円になります。配当への所得税は０円、残った所得控除額は（150-100の）50万です。
これを投信譲渡益（分離課税）に適用（差し引く）して、譲渡益の課税所得は50万円。税率15％をかけた7万5000円がトータルの再計算された所得税になります。
再計算された所得税は（税額控除である）配当控除で差し引く事ができます。配当控除率が10％だとすると配当控除額は10万円、75,000円の所得税再計算分はまるまる控除されます。
最終的に再計算された所得税は０円。源泉徴収された30万円は還付されます。
年間配当と年間譲渡益の和が所得控除額をオーバーしても、「再計算された所得税額＜配当控除額」であれば「所得控除額＜配当収入＋譲渡益」でもいいとなります。
所感と注意点
配当収入と売却収入から所得控除を差し引く順番が、税率が低い方の配当収入からなので、これが逆だともっと節税できるのにとちょっと損しているような気になります…。
上の想定では配当控除率は10％と書きましたが、これは日本株だけから配当金をもらっていた場合です。所得税算出の流れを思い出したいので単純化しました。
自分は日本株以外からも配当をもらっているので実際は10％にはいきません。実際の配当控除率を合成配当控除率と勝手に呼ぶと、昨年は合成配当控除率は７％弱でした。
きっちりと枠内に収めようとはしない
今後のToDoとしては、計算所得税額が配当控除を下回るように、株や投信を売って（買い直す）益出しする事になりますが、合成配当控除率を正確に計算したり年間配当をきちんと予想したりは、大変なので去年ベースでやっていくつもりです。多少オーバーして所得税が発生した場合は、住宅ローン減税分の税額控除でカバーする目論見です。
