「老後の備えとして十分だと思う金融資産額」ITMediaの記事なんですが、この手のアンケート記事、実際に早期リタイアを始めてしまった後だと、参考程度、話半分で聞いています。
早期リタイアに必要な金額には、老後の備えとしてのお金も基本的に含めているからです。
アンケート結果の感想
こんな感じでまとめてました。
「老後の備えとして十分だと思う金融資産額」を聞くと、前年の調査より約300万円増加し平均「3150万円」だった。年代別で見ると20代は平均2000万円台だが、30代以降は平均3000万円と、年代間で老後に必要だと思う資産額のイメージに大きな差が見られた。
この記事には、現在の保有資産額のアンケート結果も載っていて、ざっくりとまとめると3000万くらい必要だと思っているけれど、実際の保有資産とのギャップは1,000万くらいあるという内容でした。結構ギャップがあります。
ただ、そのギャップが埋まらなくて生活できなくなったという話は聞きませんから、実際よりは多めの金額を想定しているとも見えます。
ただどういう生活に対しての不足なのか粒度も粗く、任意の生活属性（単身？持ち家？年金はいくら？）これまでの考え方に影響を与えない内容でした。
不足分に360をかけて心配料を足す
これまでの考え方は、老後の年金月額と月生活費の差分の年金生活月数だけ用意するという考え方、時々紹介している360を賭けると言うものです。例えば月3万円足りないなら1080万円必要となります。それに予備費（当人の心配性度の対価）も必要でしょう。
360ヶ月は95歳まで生きる事ですから、統計からすると単身男性ならもっと短くてもいいかもしれませんね。
前提として生活費を正しく見積もる事が必要ですが、これも早期リタイアして３年経てば見積もりが正しかったかどうか分かってきます。やはり早期リタイア前は多めに予想した方が後が楽です。
年金変動リスクを考える材料
後はゴールが変わるような年金制度の変更リスクですが、こちらは５年に一度の財政検証の内容がヒントになります。2019年の財政検証は、早期リタイア１年目の注目イベントでした。
財政検証とは、現役世代から徴収した保険料で所得代替率50％相当の年金額が維持できるかどうかの検証ですが、詳しい事はこちらに書かれています。
次の財政検証は2024年ですからまだ先ですね。その時は58歳ですし（その年齢の人の）受給年齢という）ゴールを動かすような変更はおそらくないでしょう。
そういう意味では３年経って、必要生活費や年金受給額など、この先必要な金額見積もりに対する個人的な確度が増したのは、年をとる事の数少ないメリットです（苦笑）
