独身男性は平均寿命が短いという話は耳にします。信じる信じないはさておき、だからと言って、その数字を利用した経済的な行動ができるかと言えばそうではありません。
実感が無いところもあるのですが、分かりみが違うということもあります。
こちらの記事では「未婚男性の半数は67歳（平均寿命）で半数は死ぬ」と言う表現になっています。
67歳での生存確率は50％、そう聞くとなんとなくまた受け止め方も違ってきます。ただちょっと気になるのは、平均寿命=生存確率50%だったっけ？という点です。
ちょっと調べてみると、やはり少し違うみたいです。生存者が半分になる年齢には別に呼び名があって「寿命中位数」と呼ばれてるみたいです。
生命表上で、出生者のうちちょうど半数が生存すると期待される年数を寿命中位数といい、、平成21年においては、男82.55年、女89.20年となっている。平均寿命に比べ、男は2.96年、女は2.76年上回っている。
残念ながら未婚男性の寿命中位数は出てませんでした。引用にあるように、大きな括りの男女別では「平均寿命」と「寿命中位数」の開きについてデータがあがっています。
この数字を見る限り寿命中位数は、平均寿命より少し多いみたいです。寿命注意数は、平均のような計算でなく、あくまで統計データからその都度求められてる数字に見えました。
多少独断で一般化してみれば、平均寿命と寿命中位数は、それほど離れてるとは思われず、相関関係にあるとするならば、独身男性の寿命中位数は、平均寿命67歳より３年プラス程度されてま70歳弱ぐらいと考えられそうです。70歳まで生きる確率は50％くらいとなります。
この数字のインパクトから思いつくのは、やはり年金の繰り上げぐらいです。考えてみれば、昔は平均寿命が短かったから、年金受給開始年齢も早かったわけですから（未婚男性と言う集団の平均寿命が分かるなら、その集団に属する自分の受給年齢を決めてしまうのもアリかもしれません。
ただネックになるのは60歳から年金もらうと、住民税と社会保険料に効いてくる可能性が大きい事です。今の税制は、住民税や社会保険料を払うラインを超えると負担が一気に増えます。この記事にも書きましたが
わずかな収入増よりも非課税枠にとどまるインセンティブの方が遥かに大きいです。
公的年金控除額を越えてまで、そういう統計に踊らせて行動する損のような気もします。逆に60歳になって発生するiDeCo年金や個人年金を貰う事で、公的年金控除枠を越えてるなら、もう非課税インセンティブを失ってますから、そういう場合は本当に繰り上げでもいいかもしれません。そんな風に今は考えます。
