インフレが日本でも起きるか？毎日のように物価上昇の話をよく聞くようになりました。インフレが起こった場合の早期リタイア生活への影響を考えてみたいと思います。
アメリカだけのインフレは資産時価アップ
これまでもインフレについて考えてみた事がありますが、あくまでそれはアメリカのインフレの影響についてです。
これはアメリカの「４％ルール」はインフレ込みで設計されているが、為替が円高に振れないならば、インフレが無い日本人は、４％プラスアルファの期待利回りがあるんじゃないかという想像でした。（インフレ国は通貨安というが定説ですが…）
価格転嫁がとうとう始まる？
日本では、売上減を恐れて価格転嫁ができない企業マインドのおかげ？で物価と賃金の低位安定が続いてきました。（「安い日本」状態）
ただ最近デフレ日本の象徴だった100円ショップにも価格上昇の波が寄せていると聞きます。
値上げラッシュが家計直撃…「モノが安い国・日本」はいよいよおしまい（小倉健一）（日刊ゲンダイDIGITAL） - Yahoo!ニュース
キャッシュの価値が下がるとすれば
実際にインフレがあった場合、よく言われるのは「お金の価値が下がる事」です。早期リタイア生活で言えば、予想よりも早く現金資産が目減りします。
将来年金生活になった場合にもインフレは心配ですが、年金は受給額は物価連動されていると聞きます。（ただし現役世代の賃金上昇した場合に限る）
「逃げ切り計算機」の「年間インフレ率」の出番
具体的に早期リタイア生活への影響を考えると、一時的なインフレだと考えた場合、月に10,000円の支出増は、30年（360ヶ月）で360万円のアップぐらいのインパクトです。
ただインフレというのは毎年定率で物価が上昇する事も指しています。
ただ早期リタイア志望者が一度は使っているだろう「逃げ切り計算機」は昔からインフレが考慮されてました。
「年間インフレ率」の項目があり、定率での物価上昇を「逃げ切り計算」に加味できるようになってます。
けれど自分が早期リタイア前にこの計算機を使ったときには、この数字を入力した事がありませんでした。インフレをイメージできず、考えなくてもいいだろうと思ってました。
インフレありきの逃げ切り計算をするか？
30年間価格転嫁をしない代わりに給料も上げてこなかった日本が急にインフレ国に変わるのか？というの正直疑問符が残ります。早期リタイア計画だと、どの程度インフレを考慮するかで（早期リタイアに）必要な資金は変化します。
現金以外資産はインフレに強いと聞きますが、具体的に検証するには粒度の荒い情報です。
結局どう考えるかは人それぞれですが、こういう選択肢には、ちょっとした既視感があります。
住宅ローンで「変動金利」か「固定金利」かを選択するときの心理に似ています。これだけ日銀がインフレ誘導していても金利の低い「変動金利」を選ぶ（低金利が続くと思う）人はある程度いるし、今後もインフレが起きないと思って、予算の少ない早期リタイアを計画するのも人それぞれでしょう。
自分は住宅ローン「10年固定」を選択しましたが、今の所は「変動」で問題がなかった状況が続いています…。
⬇︎ブログランキング参加中です。
クリックして1票頂けると励みになります！⬇︎
